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地震予測

2018年01月09日また専門家が首都直下地震に警鐘「注意が必要だ」

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1月9日にまた専門家が首都直下地震への警鐘を鳴らしていることから、関東地方における強い地震への不安が一層高まりそうだ。

これは1月9日に公開されたzakzak上で武蔵野学院大学の島村英紀特任教授が最近相次ぐ地震を受けて「首都直下地震も含めて注意が必要だ」と話しているというもの。

首都圏では1月5日に茨城県沖でM4.4・震度3の地震が発生した際に緊急地震速報が鳴り響いたこと、翌日未明から朝にかけてに千葉県北東部でM4.8・震度4や伊豆半島東方沖M4.4・震度3、それに伊豆大島近海M4.6・震度3と地震が立て続けに起きたことから今後の揺れに対する懸念が急速に高まっていた。

島村特任教授は1月8日のテレビ番組に出演した際にも首都圏における現在の地震活動について「やや活発になってきたかな」と述べ、首都直下地震に結びついていく可能性を否定していなかったが(関連記事)、今回zakzak上では「再び活動期に入ったのは間違いない」と踏み込んだ表現で「首都直下地震も含めて注意が必要だ」と語っている。

既に紹介している通り、2018年始めに伊豆や首都圏など南関東で強い地震が発生する可能性に複数の専門家が言及している。

埼玉大学角田史雄名誉教授が「来年1月、伊豆で大地震が起こるかもしれない」(関連記事)としている他、東京大学村井俊治名誉教授も「首都圏を含む南関東は年末・年始要警戒」(関連記事)、更に琉球大学木村政昭名誉教授「首都直下地震はM7以下でも大被害となるため要警戒」、立命館大学高橋学教授「フィリピン海プレートが跳ね上がればM7以上の巨大地震が首都直下で発生する恐れがある」(関連記事)と仮に大地震が起きれば日本経済に深刻な打撃を与えかねない首都圏や伊豆における地震に警戒を促しているのだ。

今回の島村特任教授の言葉はこうした専門家らの指摘とも共通点があることから、複数の専門家による警告を軽視すべきではなく、万一への備えは十分に行なっておいたほうがよいだろう。
 


 

関連URL:【zakzak】マグニチュード7級の首都直下地震に警戒 島村氏「3・11以降、再び活動期に」


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